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仕事が辛い気持ちを1人で抱え込まない!気持ちが楽になる対処法

仕事,辛い


仕事が辛い気持ちを1人で抱え込んでいませんか?支援サポートの利用を④

辛い気持ちは抱え込まない!

コラム③では、適切なストレスコーピングについて解説しました。ストレス理論には4つの段階があり、ストレスコーピングには問題焦点型コーピングと情動焦点型コーピングの2種類がありましたね。今回は、「支援サービスを活用する」について詳しいご説明をします。

仕事が辛いと感じる人が増えている

ストレスによる退職・休職が増えている

労働政策研究機構の調査では、新入社員が会社を辞める理由として、

「相談できる上司・同僚がいない」 85.0%
「職場の人間関係が良好でない 」92.0%
「ストレスが大きい」 78.8%

と挙げられています。新入社員の多くがストレスや辛い気持ちを抱えて会社を辞めることが分かります。休職までしなくとも働きづらいと考える休職の予備軍の人数はもっと多いと考えられています。新入社員以外の先輩社員もみなさんが辛い気持ちを抱えながら毎日仕事をしていると考えられます。

現在では2015年や2016年の電通自殺事件を契機として、社会全体として働く人のメンタルヘルスに取り組む姿勢ができてきています。みなさんの会社でも仕事が辛い・・・と感じる際に利用できる制度があります。本コラムでは基本的なものとして、「ストレスチェック」「EAP(従業員支援プログラム」「労働基準監督署」の3点について紹介します。

メンタルへルス対策で仕事が辛い気持ちを緩和

サポート① ストレスチェックとは?

・経営者に職場改善を促す
ストレスチェック制度は、労働者のストレスの状況について定期的に検査を行い、労働者がメンタルヘルス不調になることを未然に防止することを主な目的としたものです(厚生労働省)。ストレスチェックの結果は本人に通知がされます。また個人のデータが上司や社長に漏れることはありません。

ただし全体のデータとしては通知されることが多いので、経営者に職場環境の改善を促すことができます。人事の査定などには影響がないので、経営陣に改善を促すため、率直に質問項目に答えると良いでしょう。

・50人以上の会社は義務
法律上は50人以上の会社は義務づけられています。しかし、目立った罰則がないためにストレスチェックをしない会社もあります。もしあなたの会社が50人以上でストレスチェックをしていない場合は、社員のメンタルヘルスに相当鈍感である可能性があるため、人事の方などに提案するのもいいでしょう。弊社でも導入のやり方をアドバイスできるので、知識がない場合などはお問い合わせください。

ストレスチェックの結果が悪かった場合は、産業医に是非相談してみてください。産業医とは常時雇用する従業員数が50名を超える場合、月に1回以上訪問をするお医者様です。ビジネスの現場のメンタルヘルスに詳しい方が多いので重要な支援の1つです。

サポート② EAPとは

EAP(Employee Assistance Program)とは心理面から社員を支援するプログラムです。大手の会社では自社にEAPチームを結成し、カウンセリングルームで悩みの相談などをしている会社があります。また中小企業では、外部団体と契約して心の健康をサポートすることもあります。

こちらも原則として守秘義務があり、さらに、代金は会社負担であることが多いため、仕事が辛い状況が続いた場合は相談に行くと良いでしょう。手厚い会社では、24時間の電話受付精度を採用している会社もあります。相談員は臨床心理士や産業カウンセラーが担当することが多いでしょう。会社にEAPの制度がないか確認してみてください。

サポート③ 制度がおかしい時は労働基準監督署へ

労働基準監督署は、労働者保護法規に基づいて、労働者が健康的に働けるように支援をする厚生労働省の出先機関です。労働基準監督署のメリットはなんと言っても、国の機関からの指導が入るため、職場環境改善の力が強いという点が挙げられます。例えば下記のような状態は積極的に活用したほうがいいでしょう。

・会社が残業代を払わない
・有休の消化を認めない
・会社のマイルールで有休が発生しない
・解雇予告期間と解雇予告手当などが不適当
・産前産後の就労の基準が法律違反

労働基準監督署は「法律」への対処はかなりしっかり動いてくれます。証拠を集めて相談すると良いでしょう。ただ、パワハラセクハラなどのややグレーな問題は動いてくれないことも多いので、その点は注意が必要です。

サポート④ 組合の利用

・労働組合とは
労働組合は、所属する会社の労働者が団結し、賃金や労働条件の改善を図るための団体です。毎年春頃から、会社と労働組合が交渉している様子やストライキ等で団体行動を起こしている場面をニュースなどで見かけると思います。これらの団体行動での主張は、法律で保証された基本的な権利ですから、身心共に限界になってしまう前に相談をして利用したいですね。

労働組合への加入は、正社員はもちろん、派遣・契約社員、アルバイトやパートなど非正規雇用の方もできます。もしもに備えて加入しておくと安心です。

・中小零細企業の方は個人加入の組合を
頼りになる労働組合ですが、日本の企業全体の約7割を占める中小零細企業で労働組合がある企業は3%以下とたいへん少ない状況です。そのため、労働組合がある会社に属している人の方が、珍しいかもしれませんね。

社内に労働組合がない場合は、ユニオン(合同労働組合・合同労組)に加入することで会社と団体交渉する事ができます。ユニオンは、主に労働組合が無い中小零細企業の労働者が個人単位で加入する組織です。加入することで、労働組合法や憲法に基づく権利について保護を受ける事ができます。

ユニオンへの加入は、個人単位のため一人で加入する事ができます。また、パートやバイト、派遣労働者など非正規雇用者も加入できるユニオンもあるので条件にあう団体を探して加入して利用したいですね。

仕事が辛いなら、まずは相談しよう

仕事が辛い!と思った時は、気持ちを一人で溜め込まず周囲の人に相談したり、専門機関を利用することが大切です。職場でメンタルヘルス対策を行っているかをまずは確認して、状況に応じて利用してみましょう。

仕事が辛い気持ちを相談するコツ

次回のコラムでは、仕事が辛いコラムの最終回です。原因や対処方法のまとめをお伝えします。

★仕事が辛い気持ちは一人で抱えずに専門機関に相談を社内の支援も活用しよう

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社会人講座

*出典
「離職を考える新入社員を調査したアンケート」労働政策研究・研修機構 厚生労働白書
職場のメンタルヘルスに関する最 近の動向とストレス対処に注目し た職場ストレス対策の実際 大塚 泰正 (労働安全衛生総合研究所研究員) 鈴木 綾子 ((財)鉄道総合技術研究所研究員) 高田 未里 (北里大学リサーチレジデント)
職場のメンタルヘルスに関する最近の動向とストレス対処に注目し た職場ストレス対策の実際 大塚 泰正 (労働安全衛生総合研究所研究員) 鈴木 綾子 ((財)鉄道総合技術研究所研究員) 高田 未里 (北里大学リサーチレジデント)
労働組合 厚生労働省WEBサイトより



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