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デマ,流言に惑わされない,騙されない方法

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デマ拡散,流言に騙されない方法を解説

皆さんこんにちは。人間関係講座を開催している公認心理師の川島達史です。今回のお悩み相談は「デマに惑わされない方法」です。

相談者
35歳 女性

お悩みの内容
私は周りの影響を受けやすく、自分で考えるのが苦手です。噂話やデマに惑わされやすいです。最近ですと、コロナ関連で根拠のない話を信じてしまい、SNSでリツイートをたくさんしてしまいました。

ですが、あとでデマとわかり、周りに迷惑をかけてしまいました。デマに惑わされない方法を教えてほしいです。

デマ情報であっても、ネガティブな情報に触れると不安を感じてしまいますよね。今回はデマへの対処法を6つ解説していきます。

① デマの公式を知る
② 序盤に注意する
③ 2度聞き効果に注意 
④ 情報源の信頼性をチェック
⑤ 現実検討をする
⑥ 犯罪になる可能性も考える

 

①デマの公式を知る

心理学者のG.W.オールポート、L.ポストマンは、人々にとっての問題の重要性、状況のあいまさの積に比例して流布すると主張しています。具体的には、次の公式で示すことができます。

R=I×A×N


R:rumor
噂話、流言、デマを意味します。

I:importance
重要性、関わる人にとって大切な情報かを意味します。

A:ambiguity
曖昧さと意味します。

N:network
通信でのつながりを意味します。

日本語で表記をすると

流言の量=重要性×曖昧さ×ネットワーク

となります。

情報が不確かなほどデマは広がるという考えから、古典的な公式は「R=I×A」でした。しかし最近は、SNSなどでデマが広がるため、公式にはネットワークが追加されています。

 

②序盤に注意する

デマは特に、事件や天災の序盤に起こりやすくなります。SNSでデマ情報が拡散した「コスモ石油事件」についてみていきましょう。コスモ石油事件は、コスモ石油の製油所火災から発生した事件で、その際、「有害物質が降る!」というデマ情報がTwitterで拡散した事件です。

白井ら(2012)は、コスモ石油事件に関するデマツイート及び訂正ツイートを抽出し、時間当たりのツイート数をまとめています。

デマ情報と訂正情報

この調査から

デマ情報は、問題発生直後 
真実の情報は、デマ情報の後

に拡散する傾向にあることが分かりました。

つまり事件や事故の直後は、デマ情報が出回ること可能性が高いことが推測できます。逆に言えば、長期的に反証されていない情報は正確な可能性が高くなっていくと考えるといいでしょう。

 

SNSのデマ情報が拡散

 

③二度聞き効果に注意する

二度聞き効果とは、心理学の用語で、以下の意味があります。

別々の人から同じ情報を聞くと信じやすくなる心理的効果

SNSでデマ情報が拡散されると、同じ情報を繰り返し見ることになります。

たった1つの情報元であっても、それを元に複数の方がSNSでつぶやくと、同じことを考えてる人がたくさんいるように感じ、より信じやすくなってしまうのです。

同じ主張を見てしまったときは、二度聞き効果のリスクが発生していることを自覚し、あくまで重要なのは情報元であることを冷静に考えましょう。

 

④情報元の信頼性を確認する

情報の発信元があいまいな場合は、安易に信じないようにしましょう。たとえば、インターネット情報であれば

発信者が匿名
発信者が一般人
情報ソースに引用がない
非断定的な表現(~らしい)

などはデマ率が高い可能性があります。

噂話やデマに流されないためには、誰が言った内容なのか?が極めて大事です。信頼できる発信元の情報を探して比較・検討してから行動するようにしましょう。

⑤現実検討する

情報を受け取ったときは、その情報が現実的かどうか検討する癖をつけるようにしましょう。具体的には、以下のポイントで検討していきます。

実際に起こったことか?
憶測、推測、仮説か?
何%の確率で起こるのか?

デマは、あくまで推測の域であることが多いです。実際に起こった事実なのか?仮説なのか?比較してみましょう。

また確率計算も重要です。例えば100万件に1件でも、「●●で死亡!」とセンセーショナルに煽ることはできます。実際にどれぐらいの確率で起こることなのか?現実的に検討する癖をつけましょう。

⑥犯罪になる可能性も考える

現在の法律においては、デマを流す行為が、法に触れるケースは多々あります。例えば、以下の例が挙げられます。

噂話をして、他人の信用を損ねた場合
→刑法第233条前段に規定されている「信用毀損罪」にあたる可能性がある。

真偽にかかわらず、他人の信用を損ねた場合
→刑法第230条1項の「名誉毀損罪」にあたる可能性がある。

デマによって、業務が妨害された場合
→刑法第233条後段に規定されている「偽計業務妨害罪」にあたる可能性がある。

このように、デマによって誰かの信用を落としたり、業務を妨害することは、犯罪に該当することがあります。信用性の低い情報を周りに伝えるときは十分注意しましょう!

仕上動画について

デマについて、動画も作成しました。仕上げとしてご活用ください。

 

まとめ

今回は心理学の原理や公式を交えながら、デマ情報・噂話に流されない方法を紹介してきました。私たちはさまざまな情報を、手軽に入手できるようになりました。

その中には、デマや噂話もあり、情報を正しく選別していく力が必要になっています。当コラムで紹介した6つのポイントをおさえてみてくださいね。

 

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コラム監修

名前

川島達史


経歴

  • 公認心理師
  • 精神保健福祉士
  • 目白大学大学院心理学研究科修士

取材執筆活動など

  • AERA 「飲み会での会話術」
  • マイナビ出版 「嫌われる覚悟」岡山理科大 入試問題採用
  • サンマーク出版「結局どうすればいい感じに雑談できる?」
  • TOKYOガルリ テレビ東京出演


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*出典・参考文献
・金田一京介,深谷圭介、国語辞典,小学館,P1261
・白井 嵩士,榊 剛史,鳥海 不二夫,篠田 孝祐,風間 一洋,野田 五十樹,沼尾 正行,栗原 聡,Twitter ネットワークにおけるデマ拡散とデマ拡散防止モデルの推定,(社)人工知能学会,B102, 2012-03-11